GX ZEHは、住宅を「エネルギーを使う箱」から、つくり、ため、制御する設備へ近づける新しい定義です。新定義は2027年4月1日の運用開始が予定されています。
何が変わるのか
GX ZEHでは、断熱と省エネルギー性能の基準を引き上げ、戸建住宅に高度なエネルギーマネジメントと定置用蓄電池を求めます。公式定義では、GX ZEH+、GX ZEH、Nearly GX ZEHとなる戸建住宅で蓄電池が必須です。
一方、立地条件などから再生可能エネルギーの導入が難しいGX ZEH Orientedには異なる扱いがあります。「すべての新築住宅に同じ設備が法律で一律義務化される」という意味ではありません。
建築前に確認する5項目
1. 目指す認定区分
GX ZEH、Nearly GX ZEH、GX ZEH Orientedでは要件が異なります。敷地、屋根、積雪、建物形状を含め、どの区分を目指す設計か確認します。
2. 断熱と省エネルギー性能
設備を追加する前に、外皮性能と一次エネルギー消費量の削減方法を確認します。高効率機器だけでなく、冷暖房負荷そのものを小さくする設計が土台です。
3. 太陽光と蓄電池の組み合わせ
発電容量と蓄電容量は、大きければよいわけではありません。昼間の在宅状況、夜間の使用量、停電時に残したい機器から逆算します。
4. HEMSで何を制御できるか
公式定義は、発電量などを把握し、冷暖房・給湯設備などを制御できることを求めています。蓄電池についても充放電を制御できる構成か確認します。
5. 支援制度の年度と申請条件
補助制度は年度、地域、設備登録、着工時期で条件が変わります。過去年度の金額をそのまま資金計画へ使わず、契約前に当該年度の公式要領を確認します。
現行定義との関係
資源エネルギー庁の資料では、現行ZEH定義による新規取得は2028年3月まで可能とされています。新旧の定義が一定期間並ぶため、認定名だけでなく、実際の断熱・設備・制御仕様を比較することが重要です。
確認しておきたいこと
住宅価格、電気代削減、蓄電池の回収年数は、家族構成、料金契約、発電条件、劣化、保守費用で変わります。一般的な金額だけで判断せず、複数条件の試算と保証範囲を確認してください。
